仕事をしていて、「学生のときにもっと勉強していたらなあ」と感じたり、大学や専門学校で専門性の高いスキルを学んで技術職として活躍している人を見て自分も能力を生かした仕事がしたいと思ったことはありませんか？
今は、社会人が学び直しをして、新しい分野の仕事に再挑戦するための学習環境が整ってきています。
資格取得や専門的なスキルを学ぶのに学生である必要はありません。
あなたが、このページにたどり着いたこの機会に社会人としての学び直しについて、一緒に考えてみませんか？
同じ会社に縛られない！自由な働き方を目指して
生涯一つの会社で働く「終身雇用」が日本の高度成長期を下支えしてきました。
今の日本では、「経済成長」が見込めない状況となっています。
その中で、昭和の高度成長期と同じ働き方を続けることに無理が生じてきています。
そもそもなぜ日本人は同じ会社で働き続けるの？
「日本の雇用＝終身雇用」とイメージされていた時代がありました。
それも、昔のことではありません。
日本人が、「終身雇用は限界だ・・・」と感じ始めたのは最近のことです。
終身雇用とは、倒産しない限り同じ企業で定年まで雇用され続けることを示しています。
「日本企業が正社員雇用をする際の特徴である」と言われ続けてきました。
この日本特有の「終身雇用」が崩壊したと言われ始めたのが、2019年の経団連中西会長の発言からです。
その後には、トヨタ自動車の豊田章男社長も同様な発言をしています。
◎終身雇用制度の限界に言及した発言一覧
| 日付 | 発言者 | 発言内容 |
|---|---|---|
| 2018年9月3日 | 経団連中西宏明会長 | 終身雇用制や一括採用を中心とした教育訓練などは、企業の採用と人材育成の方針からみて成り立たなくなってきた |
| 2019年5月7日 | 経団連中西宏明会長 | 終身雇用を前提に企業運営、事業活動を考えることには限界がきている。 |
| 2019年5月13日 | トヨタ自動車豊田章男社長 | 雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた |
それからはや3年がたちました。
それでも、中小企業を中心に生涯一つの会社に勤務する働き方はまだまだ一般的です。
それでは、この日本人の働き方は、今後さらにどのように変わっていくでしょうか？
日本型の終身雇用が生まれたのは、大正末期から昭和初期だと言われています。
それ以前の日本の職人の働き方は、「成果主義」が一般的で、腕の良い職人がより良い待遇を求めて職場を頻繁に変えることが多かったため、職人が定着しない問題がありました。
そのために一部の大企業は、「定期昇給制度」、「退職金制度」を導入し、長期雇用、年功序列の考え方を採用するようになりました。
その後、第二次世界大戦後の高度経済成長期には、「新卒一括採用」などの日本型の終身雇用の基礎となる制度の定着が進みました。
高度成長期が始まったとされる昭和30年から70年の年月を経て、長い歴史を持つ日本型の終身雇用が、今、崩壊しようとしています。
終身雇用が消える！なぜ？
「一括採用・終身雇用」で知られる日本の雇用制度は世界からも日本独特の社会システムの一つとして捉えられていました。
70年もかけてせっかく築き上げてきた日本の雇用制度はなぜ崩壊しようとしているのでしょうか？
日本の経済成長が止まってしまったから
終身雇用は、「年功序列」の考え方がベースになっています。
長く会社にいればいるほどもらえる給料は高くなり、企業の経費は増大します。
それでも、年功序列が企業の昇進、昇給の考え方のベースとなっていたことには、この年功序列の考え方で日本の企業が恩恵を受けていたためです。
「年功序列」は会社への帰属意識を高め、社員の会社への忠誠心を高める効果があります。
企業は、社員に対して、在籍していれば将来は昇進、昇給できる望みを持たせることで、会社のために黙って働く労働者を確保してきました。
ところが、日本経済の成長が止まった今、多くの企業では社員の忠誠心を得るよりも、支払う賃金を安くすることのほうが重要な課題となっています。
そのため、より賃金の安い若い労働者の雇用を優先させたり、正社員を非正規社員に置き換えることで人件費の削減に取り組まなければならなくなったわけです。
企業の考え方が成果主義に変わってきた
日本の企業に技術者を育成するだけの体力がなくなってきています。
入社してすぐに実績が期待できる人材だけを採用して、即戦力とならない新人や能力が低い社員を切り捨てる考え方にシフトしてきています。
代わりに企業が雇用の指標するようになった成果主義は、年功序列や終身雇用の考え方とは正反対の考え方です。
年齢や勤続年数、学歴などで評価は左右されませんが、成果が上げられなければ昇進も昇給も無く場合によっては降格、減給もありえます。
そもそも若者がいなくなった！？
日本の少子高齢化は恐るべきスピードで進行しています。
結果的に日本のビジネスシーンは、社員の大半を中高年が占め、若者はほとんどいない不自然な構造に変わろうとしています。
新しく会社に加わる新人が少なくなっているため、社員の新陳代謝は進まず、ベテラン社員が定年延長や再雇用制度で会社に残り続けます。
終身雇用で、会社にいる年月が長ければ長いほど昇給をしていった場合、サラリーの高い社員だけが会社に残ってしまう状況になってしまいます。
そもそも、終身雇用と少子高齢化は相反するものだといえます。
終身雇用は、必要？不要？
一生涯、自分の収入が保証されているならそれに越したことはありません。
住宅ローンや教育に回すお金も確保しやすくなるし、老後の準備も万全にできます。
一方、その収入を確保するために会社にしがみつく必要があります。
会社の方針に従わなかったり、命令に背けば安定した収入源を失うことになります。
高度成長期の栄養補給剤「リゲイン」のCMでは、「24時間働けますか？」が話題になりました。当時は会社のために人生を捧げ、労働条件などに疑問を感じないサラリーマンが少なくなかったのです。
終身雇用のメリット・デメリットについて一度整理してみましょう
| メリット | ①雇用と収入が安定する ②新人として会社に入れば成績に関わらず昇給、昇格できる |
| デメリット | ①若い人材が実力を発揮できない ②意欲や能力の低い社員と仕事をしなければならない ③希望の業務や勤務地につきにくい |
終身雇用を安心と感じるか、束縛と感じるか？
感じ方は人によって異なります。
「バリバリ働いて競争に打ち勝っていこう」と考える意欲ある若者にとっては、終身雇用は足枷でしかありません。
ですが、多くの日本人は一人勝ちよりも「協調」を重視する傾向があります。
転職をデメリットではなく、メリットと捉える欧米型の働き方が日本に定着するまでにはまだまだ時間がかかると思います。
みなさんはどうお考えになりますか？
これからどうなるの？どうすればいいの？
終身雇用は、日本の高度成長期を支えるために必要な制度でした。
企業は、増え続ける仕事に対応するために多くの社員を囲い込むことができ、雇用した後は「文句なく」働く労働者を獲得できます。
多少仕事の能率が悪い社員がいても、大きなトラブルにはなりませんでした。
実績主義、能力主義で会社を運営した場合でも、成績が伸びない社員は一定数存在します。
しかし、今の日本は、経済の成長そのものが止まっている状態です。
恐るべきことに、1990年から30年以上、日本人の平均賃金はほとんど上がっていないのです。
終身雇用が成り立たなくなったと、経団連が宣言しなくてもすでに多くの会社員が「はたして今の会社で働き続けることができるのか？」と疑問を感じはじめています。
今、私たちはいつ職を失ってもおかしくない状況にいます。
安定の象徴である公務員ですらこのまま経済成長が止まった状態で世界の市場から孤立していけばいつまでも安寧とはしていられません。
実際、財政破綻をした夕張市では職員の年収が4割減に削減され、多くの職員が自主退職を余儀なくされました。
不安定になった日本の雇用の中で、私たち一般人はどのようにして安定した収入を確保していけばいいのでしょうか？
学校を卒業してからが学びの本番！社会人の学び方
終身雇用が崩壊したことはデメリットだけではなく大きなメリットも生み出しました。
◎成果主義のメリット
- 年齢、性別に関係なく評価を受けることができる
- 今より条件の良い会社に移ることができる
- 副業をすることでより安定的に収入を得ることができる
欧米諸国のように成果主義、能力主義が重視されるようになるとジョブ型雇用により会社に有用な人材を雇用する企業が増えてきます。
自分に合った仕事を自ら探していくためには、どうしても学校での教育だけではなく、社会人になってからの勉強、努力が必要となります。
社会人になって仕事に関するスキルや実績、資格を積極的に取得できる人と、ただ会社に言われた仕事を消化している人とではその後の役職と収入が大きく変わる時代になろうとしています。
厚生労働省は、学校教育からいったん離れたあとも、それぞれのタイミングで学び直し、仕事で求められる能力を向上させる「リカレント教育」を提唱しています。
＼リカレント教育について詳しくはこちら／
社会人が学ぶ必要があることはたくさんあります。
今就いている仕事に関する知識ももちろん必要ですし、自分が興味がある未知の分野について学ぶことも無駄にはなりません。
ここでは、無数にある社会人が学ぶべき知識の中から、オンラインスクールで学ぶことができて、実施に転職や副業に繋がりやすいスキルについてご紹介します。
プログラミング
プログラマーは、コンピューターを動かす手順を記述するためのプログラミング言語を用いて、さまざまなアプリ、システム開発を行う技術者のことです。
一般的に、SE（システムエンジニア）が作成した仕様書をもとに、プログラミングを行い、システムを作り上げます。
IT技術者は、長期にわたり人手不足の状況が続いており、求人倍率（求職者一人あたり何件の求人があるか）は、6.82倍と高い水準となっています。（求人情報・転職サイトdodaの調査（転職求人倍率レポート2021年7月））
中でも、専門性が高く、未経験者でも転職可能なプログラマーは、IT関連に転職を考える求職者には最も人気が高い職種の一つです。
プログラマーは、アプリ開発だけではなく、AI、ロボット、３DCGなどあらゆる産業で必要とされています。
プログラミングスキルを身に着けることは将来に渡って安定した職と収入を得るための有効な手段となります。
＼プログラミングを学ぶためのスクールについて詳しく知りたい方はこちら／
Webデザイナー
Webデザイナーは、クライアントからの依頼を受けてWebサイトのデザインを行い、HTMLやCSS言語などを用いてサイト制作を行う技術者です。
雑誌やテレビが主体だった広告メディアがSNSやWebサイトに移行しています。
更にはスマホの普及により誰もがインターネットにアクセスすることが可能となったため、企業のインターネット広告費は右肩上がりで増加しており、プログラマー同様にWebデザイナーの需要も伸び続けています。
プログラマーほど専門性が求められないため、未経験者でも参入しやすく、副業として取り組む方も増えてきています。
＼Webデザイナーの仕事について詳しく知りたい方はこちらへ／
Webライター
Webライターとは、クライアントから依頼を受けてWebサイト上に掲載する記事を書く執筆者です。
求められる内容は、ブログ記事、ニュース記事、ECサイトの販促記事など多種多様で、近年ではより専門性の高いライターが求められるようになってきました。
ライターと聞けば、以前は新聞、雑誌などの紙メディアが主流でした。
今では、WebサイトやSNS上に文章を書くWebライターの仕事が人気となっています。
Webライターには、紙メディアにはなかったSEOやWebマーケティングの知識も求められます。
＼Webライターについて詳しく知りたい方はこちら／
Webマーケター（Webマーケティング）
企業のサイト、SNS、メールマガジンなどオンライン上のマーケティング全般に関わる仕事で、Web上のユーザーの行動によって戦略をたて、製品やサービスが売れるように広告や調査を行う仕事です。
Webサイトを運営している企業は、商品の認知度を上げたい、ECサイトで販売したいなどの目的があってサイト制作を行っています。
インターネット上には無数のサイトが存在するため、ただWebサイトを開設しただけでは集客は望めません。
そこで、サイトにアクセスしたユーザーの流入経路、離脱率、直帰率などのデーターを取得、分析し、改善を図ることでWebサイトのPV（ページ閲覧）数、登録者数の増加を図ります。
Webマーケティングは、インターネット上の広告に関する全ての業務が関係するため、その仕事内容はWebコンテンツの作成、SEO、SNS運用、広告管理など多岐に及びます。
動画編集者
撮影された動画素材をつなぎ合わせたり、加工したりすることで映像作品にする技術者のことです。
Youtubeなどの動画サイトや、SNS、テレビCMなど動画編集者はさまざまなメディアで活躍しています。
Youtuberの編集代行や、ブライダル、広告動画など仕事の幅は広く、スキルのある動画編集者は高収入も望めます。
作業する場所や時間に成約を受けないため、フリーランスとして動画編集の仕事に取り組む編集者も多く、副業としても人気が高い仕事です。
＼動画編集について詳しく知りたい方はこちら／
例えばこんなスクールが！転職につながるオンラインスクール
社会人になってからの学び直しのために、オンラインスクールは最大の助けになります。
学生には学ぶための有り余る時間がありますが、社会人には時間がありません。
スキルアップのためには、使えるものをうまく利用していきましょう。
今の会社でのスキルアップ、資格取得を目指すなら
仕事に関する資格を取得すれば、あなたの評価が職場で上がるかもしれません。
また、資格手当などで収入が上がる場合もあるでしょう。
あるいは、資格をとって独立を考えている方もいると思います。
資格の取得を考えている方は、なんでその資格を取得するのか目的をはっきりしておくことが勉強のモチベーションの維持には大切になります。
趣味に関する資格取得は別ですが、収入につながる資格取得をお考えなら、スキルアップや評価の向上に繋がらない資格のために、あなたの貴重な時間を費やすことはあまりお勧めできません。
＼人気の資格について知りたい場合はこちら／
資格取得のためにかならずオンラインスクールに通う必要はありません。
独学でも資格の勉強は十分可能です。
ですが、難関の資格であったり、独学ではモチベーションが維持できない場合は、オンラインスクールの利用をお勧めします。
目標が資格取得の場合は、目標が明確で、学習する内容も定まっています。
資格スクールの講師には、同じ内容の講義を繰り返し行い、多数の卒業生を輩出してきた実績があります。
どうすれば、「その資格が最短で確実に取得できるか」、「資格試験ではどのポイントが重要となるか」についてわかっている場合がほとんどです。
「スクールで学ぶ時間なんて無い」という方も、今では、スマホをうまく使ってスキマ時間で資格の勉強ができるスクールがありますので、そういったスクールを利用して効率的な学習を試してみてはどうでしょうか。
＼働きながらスマホで勉強できるおすすめ資格はこちら／
副業をはじめて収入アップを目指すなら
今の仕事を辞めることなく、副業として収入を得たいとお考えならまずは自分の興味が持てる仕事を探してみましょう。
副業で本業と同じストレスがかかっていたら、多くの人は副業を長くは続けられません。
副業を選ぶときに、自分が興味を持てて、本業に永久を与えない程度に時間の融通がきく仕事にしておけば後々副業に関するトラブルを避けることができます。
ネット上でよく見る「毎日1時間で本業を超える収入が得られる」などの副業のPRは全てウソです。
少なくとも誰にでも当てはまるものではありません。
では、効率的な副業をするにはどういった点に気をつけたらいいのでしょうか？
私達が副業での収益を上げるためにできる最も効率的な方法が、専門性を高めるということです。
どんな仕事についても営利目的であれば、一定の利益をその仕事に関係する全員で取り合う形になります。
例えば、洋服屋を始めた場合は、「服を買おう」と思った消費者のお金をPRや値引きなどの有利な条件を出して競合店やデパートなどと取り合う事になります。
それでは、売りたいものが例えば「プログラム」だったらどうでしょう？
経済産業省の調査では、IT人材の数は９０万人、この状況ですでに１７万人が不足しているとされています。
あなたがプログラマーになってクライアントの依頼で「プログラム」を書き、Webアプリケーションやシステムを納品（販売）する事ができれば、誰にでも参入できる洋服屋とはことなり、一部のエンジニアしか参入できない市場で有利に収益を得ることが可能です。
副業をはじめる目的によりどのような副業を選ぶかは大きく変わりますが、副業のためにスクールに通うなら専門性を高めることができるスクールをおすすめします。
オンラインスクールには、IT系を中心にこれから副業をはじめる方の専門性を高める講座が多数存在します。
＼副業について詳しく知りたい方はこちら／
転職を希望するなら
今の職場には馴染めていない、待遇に納得がいかないなどの悩みを抱えているなら思い切って転職を検討してみませんか？
ただし、「転職はちょっと試してみる」なんて気楽なものではありませんよね？
「私は転職を繰り返していて、転職なんてお手のものだ」という方はごくごく少数です。多くの方はせっかく掴んだ今の職を失うのはすごく怖いし、転職した先でうまくやれるか自信も無いのではないかと思います。
ブラック企業や人材を都合よく使い潰す企業は、そういった「自分の将来に自信が持てない労働者」の弱みにつけ込みます。
「お前なんて他の会社でやっていけない！」、「ウチでも通用しないなら他でも通用しないぞ」などの脅しで、不利な条件での労働を強要されることで、ブラック企業の社員はどんどんストレスを溜め込んでいくこととなります。
また、中には今の仕事や待遇には不満は無いけど、これから先も同じ生活を続けていくことに不安を感じている方もいるかも知れません。
かつて新聞、テレビ、パチンコ関連産業は右肩上がりの成長産業でした。
今では代表的な斜陽産業に挙げられています。
今は成長を続けている産業でもこれから先はどうなるかわかりません。
自分がいる会社でこれから先も安定して仕事を続けていくことができるか不安を感じたら、別の可能性を考えてみることも必要かもしれません。
いくら政府が、社会人の学び直しの必要性や、自分に合った仕事選びを推奨しようとも、個人個人が自分の中に自信や強みを見つけていない状態では、思い切った人生の方針転換はとてもできません。
そんな時にも、スクールで転職につながるスキルを学ぶことは大きな意味を持ちます。
「今の職場で体力の限界まで働いているからそんな余力ないよ」という方も、その状況を抜け出すために何をこれからしていけばいいか、ちょっと考えてみませんか？
＼未経験者でもできるプログラマーとしての転職について知りたい方はこちら／
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