働きながら、「あの資格があればもっと評価されるのに」、「〇〇さんは資格手当をもらってるんだ。同じ仕事をしているのに・・・」なんて感じたことはありませんか？
資格は、働くために必ず必要になるものではありませんが、持っていることで昇給や昇進に繋がったり、転職の際に有利になることがあります。
「資格がほしい！」と思っても働きながらだと勉強する時間を確保するのは難しい場合があります。
そんな方のために、いつも持ち歩いているスマホだけで資格の勉強ができるオンラインスクールが増えてきました。
通勤や昼休みなどのちょっとしたスキマ時間にサッとスマホを取り出して、短時間でも勉強を続けていけば難関資格の取得も不可能ではありません。
忙しいあなたこそぜひスマホを活用したオンラインスクールの利用を検討してみてください。
働きながらスキルアップ、社会人の資格取得が人気な理由
2021年通信教育で有名な株式会社ユーキャンが10代～50代の男女591人を対象に学びや資格取得に関する意識調査を実施したところ、６０％の方が新型コロナウイルスの感染拡大の中で「資格の必要性を感じる」と回答しています。（働き方と学び方に関する意識調査2021年11月2～8日）
実際にコロナ前とコロナ禍を比較すると、ユーキャンの全体の受講者は1.5倍になっているとのこと、雇用が不安定になっていることが、資格取得を目指す人が増えている背景にあると考えられています。
では実際に資格を取得することでどのようなメリットが私達にあるでしょうか？
みんな不安だから、勉強するようになったんだ。複雑だね。
資格取得のための勉強が自分の成長につながる
仕事に関係する資格を取得するための勉強は、あなたの成長に繋がります。
また、資格取得を目指して学習して、新しい知識を吸収することで自分自身の成長につながるだけではなく、資格試験という客観的な評価を受けたことがあなたの自信につながるかもしれません。
資格をとったからと行って人生を逆転できるわけではありませんが、資格を取るための頑張りはあなた自身の魅力アップに必ず繋がります。
昇給、昇進につながる
仕事に直接関係する資格の場合は、昇給や昇進につながることもあります。
資格手当のような形で給与が上昇する場合もありますし、資格取得のために勉強したという努力が、職場内で良い評価につながり昇格・昇進につながるかもしれません。
希望の部署に異動したり、希望する仕事を任せてもらうために資格が必要な条件になっている場合もあります。
直接的な昇給、昇進につながらなくても、スキルアップのために前向きに頑張った姿勢を周囲に示すことは決してマイナスにはなりません。
転職につながる
「会社に就職したら一生同じ会社で働くのがあたりまえ」という考え方は一般的ではなくなりつつあります。
学校を卒業して仕事についても学ぶことをやめず、仕事と交互に教育を受けていく「リカレント教育」の考え方を国が推奨するようになりました。
求人によっては必ず資格が必要な場合や、資格取得者を優遇している場合もあるので、将来の転職に備えて資格を取得しておくことはプラスになるはずです。
＼社会人の学び直し、リカレント教育について詳しく知りたい方はこちら／
働きながらでも取得できるおすすめ資格とは
資格情報の紹介メディアを運営するメディアエクシードは、資格の取得を目指している20～50代の男女に「2022年に取りたい資格」について調査をしています。
＼2022年に取りたい資格ランキングについて詳しく知りたい方はこちら／
今回はその調査結果に基づいて、働きながらでも取得が可能なおすすめ資格を5つご紹介するとともに、社会人が働きながら勉強をするときに役に立つサイトについてご紹介します。
日商簿記検定
日商簿記試験は、日本商工会議所が行う社会人や大学生向けの検定で、初級から１級まで分かれています。
社会人に必要な会計の知識を学ぶためには最もおすすめの資格です。
- １級 ・・・ 公認会計士、税理士などの難関資格への登竜門
- ２級 ・・・ 商業簿記・工業簿記を学び、就職・転職に有利な資格
- ３級 ・・・ 初歩的な商業簿記を学ぶ基本レベル
- 初級 ・・・ 簿記の仕組みや基本用語を理解する入門レベル
初めて日商簿記試験を受ける方は３級の試験からはじめる方が多く、最も受験者数が多い級となります。
日商簿記３級取得にかかる平均学習時間は３ヶ月程度ですが、短期間で集中して学習する方の中には数日の準備期間で合格する方もいます
日商簿記試験は歴史が古く受験者も多いため、会社によっては、社員に簿記検定の取得を奨励している場合もあり、試験内容は、実際の企業活動の経理・会計に合わせた試験内容となっているため、資格取得のための勉強が、会社の実務で役に立ちやすいと言われています。
最難関の日商簿記1級試験については、税理士や公認会計士を目指す受験生が取得することも多く、取得していれば税理士資格受験のため受験資格（会計に関する業務に2年以上の従事すること）が免除されます。
FP技能士
ファイナンシャル・プランニング技能検定（FP技能検定）は、厚生労働大臣より職業開発促進法第47条1項の規定に基づき指定試験機関の指定を受けて日本FP協会が実施する国家検定です。
お金に関係する仕事は世の中に無数にありますが、ファイナンシャルプランナーは、これらの幅広いお金の知識のうち、以下のものを扱います。
- ライフプランニングと資金計画
- 金融資産運用
- タックスプランニング
- リスク管理
- 不動産
- 相続・事業承継
FP技能士検定は、3級から1級までの等級があり、それぞれに学科試験と実技試験が設けられています。
FP2級を持っていると、就職・転職で有利になると言われており、金融や不動産、保険関係の求人では、「FP2級所持者」が条件になることがあります。
金融に関係しない業務についており、一般的な金融の知識を証明するだけならば3級を持っていれば十分です。
FP2級の合格率が約50％、3級は約70％で、比較的取得しやすい資格です。
宅地建物取引士
不動産の知識を有しない顧客が不当な契約で損害を被らないように、不動産の売買や賃貸物件の斡旋といった業務を行うための資格です。
不動産の売買や賃貸借の仲介を行う場合、従業員5名につき1名以上の宅建士の設置が義務付けられており、不動産に関する重要事項の説明などは宅建士資格を有していないと行うことはできません。
有資格者しか行えない業務がある、「業務独占資格」のため不動産業界だけではなく、金融機関や全国に支店を展開する大手企業、IT業界でも必要とされることがあり、関係業界への就職・転職では有利になる資格です。
ITパスポート
ITパスポートは、新しい技術（AI、ビッグデータ、IoTなど）や新しい手法（アジャイルなど）の概要に関する知識や、経営全般（経営戦略、マーケティング、財務、法務など）の知識、IT（セキュリティ、ネットワークなど）の知識、プロダクトマネジメントの知識など幅広い知識が求められる試験です。
資格の取得にはプログラミングなどの高度なIT技術は求められないため、IT業界に就職するためというよりも、IT関連ではない企業で、ITについての基礎知識を有していることを証明するために使われることが多い資格です。
ITに関する知識は、どの業態でも必要となるため、新卒採用のエントリーシートでITパスポートを取得しているかどうかの確認をしたり、社員教育・社内研修などでITパスポートを社員に取得させる場合もあります。
ITパスポートは、ビジネスでのIT関連の知識が重要になっている社会的背景を受けて、年々受験者が増加している試験です。
MOS（Microsoft Office Speciallist）
MOSは、マイクロソフトが実施する資格試験です。
WordやExcelなどのMicrosoft Office製品についてのスキルを証明するための試験で、本国のUSAをはじめ世界各国で試験が実施されている国際規格です。
毎年、高校生以上の学生を対象にMOS世界学生大会が開かれるほど人気のある資格で、日本のMOS累積受験者数は470万人を超えています。
特に事務職に就職を希望する方に受験者が多い試験で、派遣登録などの際にMOS資格が有利になることがあります。
難易度が高くないため、資格を有していることが差別化に繋がりづらい側面はありますが、日本ではポピュラーで知名度も高いため受験者は年々増加傾向にあります。
＼資格取得で役に立つオンラインスクールについて詳しく知りたい方はこちら／
社会人が資格を取得するために重要なこととは
いざ「資格の勉強をしよう！」と思い立っても、時間が豊富に使える学生と異なり、資格取得を目指す社会人にとって最も重要なものは「時間」になります。
受験のための資金やモチベーションは確保できたとしても、資格取得のために必要な勉強時間を確保できないと、合格は不可能です。
パナソニック株式会社のアンケート調査では、現代人がムダに使っているスキマ時間は、一日あたり平均1時間9分（20代〜50代の男女、640人に調査）です。
いつでも、どこでも勉強できる体制を整えれば、週に7時間は勉強のための時間を確保することができることになります。
机でテキストを広げて、「さあ、勉強しよう」というのは社会人にとってかなり困難です。
早朝に早起きして自分のための時間を作る「朝活」は推奨されていますが、夜まで残業して次の日に朝5時に起きるのは誰にでもできることではありませんし、むしろできないのがあたりまえです。
ですが、通勤や昼休みなどの時間を、無駄なく使うことはあなたの手持ちのスマホとちょっとした意識改革で実現できます。
もちろん昼休みも自由に使えない職場もありますし、人によって使えるスキマ時間はさまざまですが、一度ご自分の生活サイクルを確認して、意外なところにスキマ時間がないか、確認してみることをおすすめします。
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